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業界マップ

鉄道

将来的な沿線人口の減少を見据え、 マンション、ホテルなど非鉄道部門の拡大を目指す。

JRグループ

売上高/3兆20億円(19・3連)
主要グループ会社/ルミネ、アトレ、ホテルメトロポリタン等
売上高/1兆8781億円(19・3連)
主要グループ会社/日本車輌製造、ジェイアール東海_島屋等
売上高/1兆5293億円(19・3連)
主要グループ会社/ホテルグランヴィア、日本旅行、ジェイアール西日本伊勢丹等
売上高/4404億円(19・3連)
主要グループ会社/JR九州ドラッグイレブン等
売上高/1917億円(19・3連)
売上高/1710億円(19・3連)
売上高/499億円(19・3連)

関東私鉄

売上高/1兆1574億円(19・3連)
運輸事業割合/18%
主要関係会社/伊豆急行、東急不動産、東急ストア等
売上高/6175億円(19・3連)
運輸事業割合/35%
主要関係会社/東武タウンソラマチ、東武ストア、東武タワースカイツリー等
売上高/5659億円(19・3連)
運輸事業割合/27%
主要関係会社/プリンスホテル、西武プロパティーズ、西武ライオンズ、横浜八景島等
売上高/5267億円(19・3連)
運輸事業割合/33%
主要関係会社/箱根登山鉄道、小田急不動産、小田急百貨店等
売上高/4475億円(19・3連)
運輸事業割合/29%
主要関係会社/京王不動産、京王百貨店、京王プラザホテル等
売上高/4349億円(19・3連)
運輸事業割合/88%
主要関係会社/東京メトロ都市開発、メトロコマース、メトロアドエージェンシー等
売上高/3393億円(19・3連)
運輸事業割合/36%
主要関係会社/京急不動産、京急ストア、京急建設等
売上高/2616億円(19・3連)
運輸事業割合/58%
主要関係会社/新京成電鉄、京成不動産、オリエンタルランド等
売上高/2605億円(19・3連)
運輸事業割合/15%
主要関係会社/相模鉄道、相鉄不動産、相鉄ホテル等

関西私鉄

売上高/1兆2369億円(19・3連)
運輸事業割合/18%
主要関係会社/奈良交通、近鉄百貨店、福山通運等
売上高/7914億円(19・3連)
運輸事業割合/30%
主要関係会社/阪急電鉄、阪神電気鉄道、阪神タイガース等
売上高/3262億円(19・3連)
運輸事業割合/28%
主要関係会社/京阪電気鉄道、京阪電鉄不動産、京阪百貨店等
売上高/2274億円(19・3連)
運輸事業割合/44%
主要関係会社/南海バス、南海不動産、南海商事等

地方私鉄

売上高/6226億円(19・3連)
運輸事業割合/27%
主要関係会社/名鉄バス、名鉄不動産、名鉄レストラン等
売上高/3968億円(19・3連)
運輸事業割合/22%
主要関係会社/西鉄不動産、西鉄ストア、西鉄ホテルズ等

営業エリア外へも進出

JR全体での鉄道輸送人員は好調を維持している。中でも、首都圏が地盤のJR東日本、東海道新幹線を抱えているJR東海は業績順調。さらにJR東海は、2027年にはリニア中央新幹線、品川・名古屋間が開業予定だ。JR西日本は三菱重工業の不動産事業を買収し、首都圏や名古屋でマンション・ホテルの開発に着手。JR九州は沖縄や東京でホテルを運営するなど、さらなる事業の拡大を目指して営業エリア外への進出も加速している。また、JR東日本は、三井物産などと共同で英国の鉄道運営事業を開始するなど、海外事業も展開している。

将来を見据えた多角化を推進

私鉄各社は、座席指定列車を投入し快適サービスで客単価アップを図るなどの策を進めているが、JRと比較すると鉄道事業の売上の割合は高くない。沿線の宅地開発やマンション分譲、百貨店やスーパー、遊園地などのレジャー産業など、以前から多角経営を進めている。訪日外国人の増加で輸送人員は増えているが、将来的には沿線人口の減少は確実。そんな中、東京急行電鉄が仙台空港の運営事業を開始、名古屋鉄道がドローンの操縦士養成学校の運営をするなど、異業種へも進出している。私鉄各社は、将来の収入源の確保に注力している。